木構造建築研究所 田原

本ページの内容は2004年改訂版の耐震診断法に関する説明です。2012年改訂版の内容には対応していません。
2012年版については「耐震診断ができる、わかる。耐震補強マニュアル」をご覧ください。

2.3.2 保有する耐力の算定

保有する耐力Pdは耐力要素の強さPに「耐力要素の配置と水平構面の強度に拠る低減」と「劣化の度合による低減」を乗じて求めます。

Pd=耐力壁の強さP x耐力要素の配置等による低減係数E x劣化による低減係数D
参照: 耐力要素の配置等による低減係数E 劣化による低減係数D

2.3.2-1 耐力要素の強さ P

壁の強さ Pは壁の耐力Pwとその他の耐震要素Peの和として求めます。

1) 壁の耐力Pwの算出方法

壁の耐力は各壁について、仕様に応じた単位壁長さあたりの壁強さ倍率C[kN/m]に壁の長さlと柱接合部の強度に応じた低減係数fを乗じて求めます。

Pd=壁強さ倍率C x壁長l x柱接合部による低減係数f

壁の耐力の算出方法は壁量計算と似ていますが、いくつかの違いがあります。

まず壁強さ倍率Cについては、壁量計算の壁倍率は基準耐力1.96kN/mで標準化されていますが、診断法の倍率は耐力そのままであるという違いがあります。次に、壁量計算の壁倍率が将来の劣化を見越して低減されているのに対して、低減係数を後で計算する診断法では低減をしていません。そのため、壁量計算の場合の耐力よりも診断法の壁の強さは若干大きくなっています。

また、壁の長さlについては最小値が明記されていて、筋かい壁90cm以上、面材貼壁60cm以上という規定があります。

平成12年の基準法改正以後の仕様が標準になったため、旧仕様で柱頭・柱脚の接合耐力が不足する場合や基礎梁の強度が不足する場合の柱脚の浮き上がりによる耐力低下を低減係数fにより考慮するようになっています。

壁強さ倍率Cと柱接合部による低減係数fは以下の通りです。

なお、下記の表は参考として掲載しています。実際の診断にあたっては必ず「木造住宅の耐震診断と補強方法」最新版を参照して下さい。

工法と壁強さ倍率
工法の種類 壁の強さ倍率
C [kN/m]
土塗り壁塗厚5cm未満 1.7
塗厚5cm以上7cm未満2.2
塗厚7cm以上9cm未満3.5
塗厚9cm以上 3.9
筋かい鉄筋9φ1.6
筋かい木材 15x90以上 端部金物あり1.6
端部金物無し1.6
筋かい木材 30x90以上 端部金物あり2.4
端部金物無し1.9
筋かい木材 45x90以上 端部金物あり3.2
端部金物無し2.6
筋かい木材 90x90以上 端部金物あり4.8
端部金物無し2.9
木ずりを釘うちした壁 1.1 (1.1)
構造用合板 5.2 (3.0)
構造用パネル(OSB) 5.0 (3.0)
硬質木片セメント板 4.1 (3.0)
フレキスブルボード 3.5 (2.8)
石綿パーライト板 3.4 (2.8)
石綿ケイ酸カルシウム板 2.9 (2.5)
炭酸マグネシウム板 2.8 (2.5)
パルプセメント板 2.7 (2.4)
シージングボード 2.0 (2.0)
ラスシート 2.7 (2.4)
モルタル塗壁 1.6
窯業系サイディング張り 1.7 (1.7)
石膏ボード張り 1.2 (1.2)
化粧合板(厚5.5:大壁) 1.4 (1.4)
構造用合板(非耐力壁仕様) 2.5 (2.3)
化粧合板(厚5.5:真壁) 1.0 (1.0)
(  )内の数値は胴縁仕様の場合の壁強さ倍率

複数の仕様を併用する場合は、9.8kN/mを限度として上表の壁強さ倍率を足し合せることができます。

また、壁仕様が不明な場合はC=1.96[kN/m]として代用することが出来ます。

面材壁の仕様や施工方法についての規定は診断法では明記されていませんが、詳細診断法の耐力表が参考になるとおもわれます。内壁に用いられる石膏ボード・化粧合板については非耐力壁仕様が想定されているようですが、それ以外の面材は耐力壁仕様が想定されているようです。

従って、想定された仕様・施工方法を満たしていない壁(特に高倍率の壁)を評価する場合は注意が必要です。例えば、一般的な胴縁仕様の壁施工だと耐力壁仕様より耐力が低くなります(設計法第3版では胴縁仕様が追加されています)。

柱接合部による低減係数f
[1]柱接合部による低減係数f(最上階、平屋建用)
壁強さC 2.5kN未満 2.5以上4.0未満 4.0以上6.0未満 6.0以上
  基礎
接合部 
基礎
T
基礎
II
基礎
III
基礎
T
基礎
II
基礎
III
基礎
T
基礎
II
基礎
III
基礎
T
基礎
II
基礎
III
接合部 I 1.00 0.85 0.70 1.00 0.70 0.35 1.00 0.60 0.25 1.00 0.60 0.20
接合部 II 1.00 0.85 0.70 0.80 0.60 0.35 0.65 0.45 0.25 0.50 0.35 0.20
接合部 III 0.70 0.70 0.70 0.60 0.50 0.35 0.45 0.35 0.25 0.35 0.30 0.20
接合部 IV 0.70 0.70 0.70 0.35 0.35 0.35 0.25 0.25 0.25 0.20 0.20 0.20
[2]柱接合部による低減係数f(2階建の1階、3階建の1,2階用)
壁強さC 2.5kN未満 2.5以上4.0未満 4.0以上6.0未満 6.0以上
  基礎
接合部 
基礎
T
基礎
II
基礎
III
基礎
T
基礎
II
基礎
III
基礎
T
基礎
II
基礎
III
基礎
T
基礎
II
基礎
III
接合部 I 1.00 1.00 1.00 1.00 0.90 0.80 1.00 0.85 0.70 1.00 0.80 0.60
接合部 II 1.00 1.00 1.00 1.00 0.90 0.80 0.90 0.80 0.70 0.80 0.70 0.60
接合部 III 1.00 1.00 1.00 0.80 0.80 0.80 0.70 0.70 0.70 0.60 0.60 0.60
接合部 IV 1.00 1.00 1.00 0.80 0.80 0.80 0.70 0.70 0.70 0.60 0.60 0.60

なお、表中の接合部区分I〜IVは下記によります。

接合部I 平成12年建告1460号に適合する仕様
接合部II 羽子板ボルト、山形プレートVP、かど金物CP-T,CP-L、込み栓
接合部III ほぞ差し、釘うち、かすがい等(構面の両端が通し柱の場合)
接合部IV ほぞ差し、釘うち、かすがい等

また、表中の基礎区分I〜IIIは「基礎に関する診断」で判定した基礎区分です。


「2)その他の耐力要素の耐力Peの算出方法」へ続く...。

©2004, tahara architects.(2004/09/04, last modified 2005/03/11)