また、この仕様であれば雑壁の高さに比例して引抜力が小さくなるので、許容応力度計算を使うと耐力壁に取り付く柱の柱頭・柱脚の引抜力も低減できる。
(下図)
品確法の簡易計算法で採用されているこの方式が最も一般的に利用しやすいだろう。
また、「木造住宅の許容応力度設計法」では、柱の曲げや、雑壁枠材の離れを考慮にいれて、全ての面材貼壁の耐力を計算する方法も示されている。
この場合は柱の曲げ強度等の検討、水平枠材の補強等の考慮が必要になってくると思われるが、より多くの雑壁要素をより正確に評価することができるようになっている。