木構造建築研究所 田原

本ページの内容は2004年改訂版の耐震診断法に関する説明です。2012年改訂版の内容には対応していません。
2012年版については「耐震診断ができる、わかる。耐震補強マニュアル」をご覧ください。

(2) 垂壁付独立柱の耐力の算定

垂壁付独立柱の耐力 Qc は下式による。

垂壁付独立柱の耐力Qc = Σ(Pc0 x Cdc)

垂壁付独立柱の剛性 Sc は下式による。

垂壁付独立柱の耐力Qc = Σ(Sc0 x Cdc)

(2a)垂壁付独立柱の基準耐力と剛性

断面、材種、小壁の強度別の組み合わせの一覧表によります(基準書参照)。

垂壁付独立柱の抵抗機構は、小壁によって柱頭(及び柱脚)を拘束された柱の曲げ抵抗と小壁のせん断抵抗によって成り立っています。

柱の断面、木材の種類(強度)や小壁の強度の組み合わせによっては、柱の曲げ破壊が起きる可能性があるため、垂壁付独立柱の耐力は単純な数式で表現することが難しく、詳細診断法1では断面、材種、小壁の強度別の組み合わせの一覧表の形で耐力が決められています。(表については基準書参照)

(2b)垂壁付独立柱の劣化低減

垂壁付独立柱の劣化低減は下表によります。

垂壁付独立柱の劣化低減
劣化の程度
垂壁付独立柱の劣化低減係数
劣化が認められない 1.0
部材に部分的な劣化が認められる 0.5
部材に著しい劣化が認められる 0

垂壁付独立柱についても、劣化の影響範囲や応力伝達経路を考えて劣化低減を行う必要があります。

垂壁付独立柱の場、合柱脚部付近の土台や、柱の曲げを受ける部分等で応力が集中する箇所は慎重な検討が必要であるといえます。

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