壁の耐力の算出方法は壁量計算と似ていますが、いくつかの違いがあります。

まず壁強さ倍率Cについては、壁量計算の壁倍率は基準耐力1.96kN/mで標準化されていますが、診断法の倍率は耐力そのままであるという違いがあります。次に、壁量計算の壁倍率が将来の劣化を見越して低減されているのに対して、低減係数を後で計算する診断法では低減をしていません。そのため、壁量計算の場合の耐力よりも診断法の壁の強さは若干大きくなっています。

また、壁の長さlについては最小値が明記されていて、筋かい壁90cm以上、面材貼壁60cm以上という規定があります。

平成12年の基準法改正以後の仕様が標準になったため、旧仕様で柱頭・柱脚の接合耐力が不足する場合や基礎梁の強度が不足する場合の柱脚の浮き上がりによる耐力低下を低減係数fにより考慮するようになっています。

複数の仕様を併用する場合は、9.8kN/mを限度として上表の壁強さ倍率を足し合せることができます。

また、壁仕様が不明な場合はC=1.96[kN/m]として代用することが出来ます。

面材壁の仕様や施工方法についての規定は診断法では明記されていませんが、詳細診断法の耐力表が参考になるとおもわれます。内壁に用いられる石膏ボード・化粧合板については非耐力壁仕様が想定されているようですが、それ以外の面材は耐力壁仕様が想定されているようです。

従って、想定された仕様・施工方法を満たしていない壁(特に高倍率の壁)を評価する場合は注意が必要です。例えば、一般的な胴縁仕様の壁施工だと耐力壁仕様より耐力が低くなります(設計法第3版では胴縁仕様が追加されています)。