前へ▲戻る次へ 
耐震補強の必要性の判定を目標とした診断法です。診断者は建築に関して十分な知識と経験が必要です。
補強工事が必要でない場合もあるため、原則として、破壊的な調査(内外装材の一部を切り取ったりして内部を調査する方法)は行わないことにしています。
基本的には壁量計算をベースに、老朽化の影響・接合部の強度・壁配置の偏り等に応じて低減係数を乗じることで評価します(但し、大地震時の保有耐力について検討するため、建築基準法の壁量とは基準が異なっています。)。
一般診断法で補強が必要と判定された建物について、一般診断法よりも詳細な調査を行い、より精密に建物の耐震性を評価を行い、補強設計を行う為の診断法です。また、補強後の耐震性能の評価も行います。
補強工事を前提として、必要な場合は、内外装を撤去して内部を調査します。
精密診断法には4つの方法が用意されています。