木構造建築研究所 田原

本ページの内容は2004年改訂版の耐震診断法に関する説明です。2012年改訂版の内容には対応していません。
2012年版については「耐震診断ができる、わかる。耐震補強マニュアル」をご覧ください。

1.2 診断法の種類

一般診断法

耐震補強の必要性の判定を目標とした診断法です。診断者は建築に関して十分な知識と経験が必要です。

補強工事が必要でない場合もあるため、原則として、破壊的な調査(内外装材の一部を切り取ったりして内部を調査する方法)は行わないことにしています。

基本的には壁量計算をベースに、老朽化の影響・接合部の強度・壁配置の偏り等に応じて低減係数を乗じることで評価します(但し、大地震時の保有耐力について検討するため、建築基準法の壁量とは基準が異なっています。)。

精密診断法

一般診断法で補強が必要と判定された建物について、一般診断法よりも詳細な調査を行い、より精密に建物の耐震性を評価を行い、補強設計を行う為の診断法です。また、補強後の耐震性能の評価も行います。

補強工事を前提として、必要な場合は、内外装を撤去して内部を調査します。

精密診断法には4つの方法が用意されています。

  1. 保有耐力診断法(精密診断法1)
  2. 許容応力度計算等による方法(精密診断法2)
  3. 限界耐力計算法による方法(精密診断法2)
  4. 時刻歴応答解析による方法(精密診断法2)
©2004, tahara architects. last modified 2004/07/28